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こんばんは。
kotoriが標準採用している『SE構法』ですが
全棟に対して構造計算(以下、許容応力度計算)を実施し
・鉛直荷重(建物そのものの重さ、人や家具などの重さ、雪の重さ等)
・地震荷重
・風荷重
・層間変形(構造体がどれだけ変形するか)
・偏心率(構造体の配置のバランス)
・剛性率(1層ごとの強度のばらつき)
などについて1棟1棟、基礎も含めて検討しています。
3階建て以上の建物やRC造、鉄骨造などの建物には
当たり前に実施している、この許容応力度計算ですが
現在、日本の建築基準法では
木造で500㎡(約150坪)以下の建物は許容応力度計算はしなくても認可されてしまうため
多くの工務店、設計事務所によって建てられている住宅は
許容応力度計算ではなく、もっと簡易な、壁量計算と呼ばれる計算方法によって壁量などが
検討されています。
壁量計算でも『耐震等級3』は取得できてしまうため
現在でも、ほとんどの住宅を扱う会社では、許容応力度計算は実施していません。
同じ『耐震等級3』なのだから
労力が違うだけで結果は同じ。。。と思われるかも知れません。
実際、プロでもそう勘違いしている人もいます。
ですが、壁量計算で検討した『耐震等級3』と
許容応力度計算で検討した『耐震等級3』では
その建物に必要とされる強度に大きな差異が生じます。
上の表は、壁量計算、許容応力度計算それぞれの計算方法による
その建物に必要とされる壁量の比較と
『wallstat』という建物の耐震性能を3次元でシミュレートできる
アプリケーションによる仮想実験の結果です。
長期優良住宅としての認定条件である『耐震等級2』ですが
壁量計算での『耐震等級2』の必要壁量は、許容応力度計算での『耐震等級1』と、ほぼ同レベル。
許容応力度計算の『耐震等級3』にいたっては、壁量計算での『耐震等級3』の約1.3倍の
壁量が必要とされます。
同じ等級なのに、なぜ、より沢山の壁が必要だという
結果がでてしまうのか??
とても長くなってしまうので、続きは弊社のスタジオで
ご説明させていただきたいと思います。
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